兵庫県丹波市内で稲刈りが進む中、今年の市の主食用米の作付け面積は139ヘクタールで、前年より5・5%増えたことが、市水田農業再生協議会への取材で分かった。仮計画時点は1・8%の微増だったが、本計画で大幅に増加。特産の丹波大納言小豆は62ヘクタール、約27%減った。丹波黒大豆も19ヘクタール、約11%減った。豆類は手間がかかる上、天候の影響を受けやすく、米価の高止まりで、農機があれば作りやすい米回帰が進んだとみられる。反収が例年通りであれば、取れる米の量は増えるが、今夏は酷暑と渇水。作柄への影響が分かるのはもう少し先だ。
2月ごろに農家がまとめる仮計画時は、主食用米は2584ヘクタールで1・8%の微増、丹波大納言小豆は190ヘクタールで18%減だった。しかし、6月30日締め切りの営農計画書を集計すると、主食用米がさらに増え、小豆がさらに減った。主食用米は仮計画と本計画で50―60ヘクタール程度動くことがあるが、100ヘクタール超の変動は近年では異例の多さ。
大納言小豆は、市地域農業再生協議会が産地交付金を活用し、出荷・販売をする生産者に10アール当たり2万2000円を交付。市とJAが種子代を助成するほか、昨年の未曾有の凶作を受け、JAと市が支援策を講じるなど、「日本一の丹波大納言小豆の産地」ブランド維持に作付け面積の確保に努めた。昨年の凶作のショックと、凶作原因となった秋の高温に対処する栽培方法が未確立で、リスクを避け作付けが回避されたとみられる。面積は減ったが、最大産地であることは変わらない。
黒大豆は、枝豆、実どりとも需要はあるものの、天候の加減で一昨年、昨年と2年続けて出来が悪かった。
飼料用米は、市内で生産者が1人、1・2ヘクタールまで減った。稲発酵粗飼料(WCS)は、手間と補助金を天秤にかけ、有利と考えられたのか、減少が少なかった。
作付けをしない自己管理保全は、53ヘクタール増えて886ヘクタール。増え方は例年通り。高齢化などで作付けをやめる生産者が一定程度あり、その傾向は米価高の今年も変わらなかった。
丹波篠山市も水稲の作付面積が昨年より約74ヘクタール、およそ3%増えて2322ヘクタールとなった。水稲は飼料米、加工米を含んでおり、主食用米のみの面積は分からないが、主食用米が増えたのは確実という。
一方、特産の黒大豆が枝豆と実を合わせ約66ヘクタール、約9%減った。同市の黒大豆(実と枝豆の合計)作付け面積は、680・6ヘクタールになる。昨年は747・4ヘクタールだった。
同市は自己管理保全・不作地が昨年よりわずかに減る、異例の年になっている。


























